医療費を節約して投資資金を増やす その２
いつ・どれくらい必要か読めない医療費に挑むシリーズ 第２弾
インフレの次は医療費を削減して投資資金アップにチャレンジです。
この記事でわかること
- 年をとっても自己負担はそれほど増えない
- 医療費を「見える化」して削減する方法
（６回の掲載を通じてお伝えします）
前回のおさらい
年をとると医療費は増えますが、健康保険などで実際に私たちが払う「自己負担」はそれほど増えないというお話をしました。
（公式１：自己負担）
私たちが払う 自己負担
＝ 医療費 × 健康保険などの 自己負担割合
医 療 費 ：年とともに上がる
自己負担割合：年とともに下がる
これをもう少し詳しく検証しましょう。
「自己負担」は実際どのくらいなのか？
年をとれば医療費は増えます。
世帯当たりの保健医療に関する支出をみると、大体1.4倍くらいの差があります。
- 世帯主が３０代のケースで 138,500円
- 世帯主が７０代以上のケースで 189,185円
こちらのグラフは国民一人当たりの医療費です。さっきのオレンジ色のグラフが「自己負担」を見ていたのに対して、こちらは医療費の実額です。
65歳以上高齢者は若い人の４～６倍程度、医療費がかかっていることがわかります。
健康保険のおかげで、年をとってもそれほど医療費が増えないことがおわかりになると思います。
見える化して削減する
医療費の姿が少しずつ、見えてきました。「自己負担」は１世帯当たり１２万円から１９万円程度です。これを節減するためにはどうすればいいのでしょうか？
子どもがいる場合 ～「自己負担割合」を下げる
子どもの自己負担割合は原則、３割（６歳未満は２割）ですが、自治体によってはこの自己負担分をさらに負担してくれるところがあります。ただし、自治体ごとに制度はバラバラです。
つまり、医療費が節減できるかは住む場所によって異なるということです。
さらに、医療費がタダになったりする年齢は住む場所によって異なるということです。
グラフはタダになったり、医療費を軽くしてくれるのは何歳までかということを調べたものです。多くの自治体が「１５歳まで」となっていますが、「１８歳まで」してくれるところもあります。
ただし、９歳とか１２歳までという自治体もありますので注意が必要です。
実際に30代の世帯における保健医療支出は年あたり138,500円なので、これの４分の１が子どもの医療費にかかる「自己負担」とすれば、無料になる年齢が異なるとかなりの差が出てきます。
例えば、上の表の小野市（18歳まで無料、下から２列目）とたつの市（9歳まで無料、７行目）の例でみると
138,500円／世帯 × 1/4 × （18歳 - 9歳）年間
＝ 約３０万円
の差が出てきます。
実際にお住いの自治体がどうなっているかは以下のリンクから調べることができます。
４０歳を超えてから ～ 「恐れ」「挑む」病気を「見える化」
この世には何万という病気がありますので、それら全てに対応できるわけではありません。病気に対して正しく「恐れ」、「挑む」ことが重要です。
「恐れる」べき病気とはかかる確率が高く、かつ治療費が高額なものをいいます。
「挑む」べき病気とは努力次第でかかる確率をある程度下げることができるものです。
生活習慣病で命を落とす人は多く、国の医療費の４割を生活習慣病が占めています。実際、治療は何年もかかることが多いため医療費や、その他必要な費用は大きなものとなります。
こうした、生活習慣病を正しく「恐れ」「挑む」ことで将来の医療費に対するリスクを減らすことができ、結果、将来の投資資金をねん出することができます。
生活習慣病に挑む方法は、健康診断（健診）と生活改善です。これは第４話でおトクな制度もご紹介しながら詳しく解説したいと思います。
ちなみに、コロナ感染症は「恐れても、挑んでも仕方ない」病気の代表選手ですね。治療費は対処療法のみなのでほぼゼロ、どんなに頑張って対策してもかかるものはかかるからです。
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医療費を節減するにあたっての総論となります。
